バーチャルオフィスは通常のオフィスとは異なり、最低限のオフィスとしてのサービスを受けられるのが特徴です。オフィスとして利用する頻度が少ない場合には、バーチャルオフィスを利用した方が、固定費を抑えられます。

 

今回は、バーチャルオフィスを利用するメリットやデメリット、選ぶ時のポイントを踏まえた上でおすすめのバーチャルオフィスを紹介します。この記事を参考にすることで、バーチャルオフィスの利用に悩んでいる方は、利用すべきかどうかを判断できるだけでなく、利用先も検討できますので、ぜひ参考にしてみてください。

 

バーチャルオフィスとは?

 

バーチャルオフィスとは、実際の事務所を貸し出すわけではなく、事務所用の住所を貸し出すサービスのことです。事業を行う人の中には、オフィスとしての機能が必要ない場合もあり、通常のオフィスを借りてしまうと、高い費用を支払い続けなければいけません。

 

中には「オフィスの住所さえあれば良い」という場合も多いです。実際のオフィスとしての機能も使いたい場合には、通常のオフィスやレンタルオフィスを別に用意する必要があります。

 

バーチャルオフィスで受けられるサービス

 

バーチャルオフィスで受けられるサービスは、以下の4つです。

 

  • 住所のレンタル
  • 電話番号のレンタル
  • 郵便物の受け取りや転送代行
  • その他オプション

 

バーチャルオフィスを利用するかどうかを検討している場合には、バーチャルオフィスでどんなサービスを受けられるのかを理解しておくことが大切です。オフィスを借りる目的がバーチャルオフィスで完結するかどうかで、利用すべきかどうかを判断することをおすすめします。

 

住所のレンタル

 

バーチャルオフィスの基本的なサービスとしては、住所のレンタルが挙げられます。通常のオフィスを借りると、立地によっては数百万円の費用がかかりますが、バーチャルオフィスなら月数千円程度で好立地の住所が取得できます。

 

また、通常のオフィスを借り入れるまでには数ヶ月程度かかることもありますが、バーチャルオフィスなら1~2週間程度の短期間で住所を取得できるのもメリットです。

 

電話番号のレンタル

 

電話番号をレンタルできるのも、バーチャルオフィスの特徴です。通常のオフィスの場合、電話番号を取得するためには、電話回線の工事が必要です。しかし、バーチャルオフィスなら工事が必要なく、手間や費用を抑えられます。

 

しかし、バーチャルオフィスの電話番号は、利用者全体で共有していることがほとんどです。個別で電話番号を使いたい場合には、別の電話代行サービスを利用したり、オプションを付けたりすることをおすすめします。

 

郵便物の受け取りや転送代行

 

バーチャルオフィスでは、郵便物の受け取りや転送代行のサービスも受けられます。事業を進める中で、取引先から書類が届くことも多いです。バーチャルオフィスの受け取りや転送代行なら、自宅へ転送してくれるため取りに行く手間がかかりません。

 

また、バーチャルオフィスによってはどのような郵便物かを外出先からも確認できるため、転送するかどうかを臨機応変に対応しやすいのも特徴です。

 

その他オプション

 

バーチャルオフィスでは、すべてのサービスが同じではありません。バーチャルオフィスによってオプションが設けられており、利用目的に合わせて必要なオプションをつけることが多いです。具体的なオプションとしては、以下のようなものが挙げられます。

 

  • 来客対応サービス
  • 会社設立サポート
  • 会議室レンタル
  • 口座開設サポート

 

他にも、それぞれの仕事に役立つオプションが用意されていることもあり、どのようなオプションがあるのかも判断基準の1つとして考えましょう。

 

バーチャルオフィスを利用するメリットとデメリット

 

バーチャルオフィスを利用する際には、メリットとデメリットを理解した上で利用目的と合っているかどうかを確認することが大切です。バーチャルオフィスを利用するメリットとデメリットは、以下の表を参考にしてください。

 

バーチャルオフィスを利用するメリット

バーチャルオフィスを利用するデメリット

初期費用を抑えられる

共有の住所や電話番号になる

好立地の住所を取得できる

法人口座の開設が難しい

必要最低限のオフィス機能を活用できる

業種によっては利用できない

 

バーチャルオフィスの最大のメリットは、初期費用を抑えられることです。通常のオフィスだと家賃に加え、電話回線の工事や内装工事費などがかかるため、数百万円が必要になる可能性もあります。しかし、バーチャルオフィスなら月数千円から利用できるため、大幅に費用を抑えられます。

 

デメリットとしては、業種によって利用できないことがあることです。例えば、職業紹介や人材派遣業の場合は、バーチャルオフィスでの営業の許認可が得られません。バーチャルオフィスを利用する際には、自社の業種でも利用できるかどうかを理解しておくことが大切です。

 

バーチャルオフィスが向いているケース

 

バーチャルオフィスが向いているケースとしては、以下の3つが挙げられます。

 

  • オフィス費用を安く抑えたい人
  • 個人や法人で住所が必要な人
  • オフィスとして利用する機会が少ない人

 

バーチャルオフィスは通常のオフィスとは異なり、費用を大幅に抑えられます。また、オフィスの利用機会が少ない事業内容の場合にも、バーチャルオフィスがおすすめです。

 

オフィス費用を安く抑えたい

 

オフィス費用を安く抑えたいと考えている場合には、バーチャルオフィスがおすすめです。中でも、フリーランスや個人事業主などは少ない自己資金で開業することも多く、オフィスに高額な費用をかけられません。他にも、営業職を中心とした事業の場合、作業スペースが必要ないため、バーチャルオフィスがおすすめです。

 

個人や法人で住所が必要となる

 

個人や法人で住所が必要な場合にも、バーチャルオフィスがおすすめです。現在では、サラリーマンとして働きながら、副業で起業する人も多いです。副業として起業する場合でも、住所が必要であり、自宅の住所を公開したくないと考える人もいます。

 

バーチャルオフィスなら、住所のレンタルが可能であり、副業で開業する際にも利用できます。自宅の住所を公開しないため、プライバシーの保護にも繋がるのがメリットです。

 

オフィスとして利用する機会がない

 

オフィスとしての利用頻度が少ない場合にも、バーチャルオフィスがおすすめです。例えば、インストラクターやネットショップを活用した販売の場合、オフィスを利用しなければ働けないわけではありません。

 

通常のオフィスだと、初期費用や固定費が大幅にかかります。しかし、オフィスとしての利用頻度が少ない場合にはバーチャルオフィスを活用することで、費用を抑えつつプライバシー保護にも繋げられます。

 

バーチャルオフィスを選びのポイント

 

バーチャルオフィスを選ぶ時のポイントは、以下の3つです。

 

  • 法人登記が可能か
  • 立地や利便性が良いか
  • 最低契約期間や初期費用は適切か

 

バーチャルオフィスの契約後に、上記が条件に当てはまらなければトラブルになる恐れがあります。バーチャルオフィスの利用を検討している場合には、事前に確認しておきましょう。

 

法人登記が可能か

 

バーチャルオフィスを選ぶ際には、法人登記が可能かどうかを確認しましょう。バーチャルオフィスの中には、法人登記ができないものもが多いです。好立地かつ安価なバーチャルオフィスを契約しても、法人登記できなければ借りた意味がなくなってしまいます。契約後のトラブルを避けるためにも、法人登記が可能かどうかは契約前に確認しときましょう。

 

立地や利便性が良いか

 

立地や利便性が良いかどうかも、重要な要素の1つです。まず、立地が良いことによって、取引先からの信頼を得やすくなることもあります。

 

また、オプションで会議室を借りていれば、利便性が良い方が定期的に会議室を利用しやすくなります。定期的な会議がある場合には、交通の便が整っているかどうかも確認しておきましょう。

 

最低契約期間や初期費用は適切か

 

バーチャルオフィスを選ぶ際には、最低契約期間や初期費用についても確認しておきましょう。バーチャルオフィスの中には、月々の費用を安くし、長期契約を前提としている契約もあります。最低契約期間の前に解約すると、解約手数料がかかる恐れもあるため注意が必要です。

 

また、月々の費用が安くても初期費用が高額なバーチャルオフィスもあるため、事前に確認した上で契約することが大切です。

 

東京都内のバーチャルオフィスおすすめ10選

 

東京都内でおすすめの格安バーチャルオフィスは、以下の通りです。

 

  • DMMバーチャルオフィス
  • AZEX
  • バーチャルオフィスNAWABARI
  • レゾナンス
  • タピオカ
  • ユナイテッドオフィス
  • スタートアップ
  • オフィスゼロワン
  • GMOオフィスサポート
  • アントレサロン

 

バーチャルオフィスによって、得られるサービスの内容や料金に違いがあります。サービス内容や料金、立地などを踏まえた上で最適なバーチャルオフィスを選びましょう。

 

DMMバーチャルオフィス

 

DMMは、バーチャルオフィスだけでなく、様々なサービスを展開している企業です。月額660円から利用でき、渋谷や名古屋、大阪梅田などにオフィスを構えています。

 

年間契約の場合には、クーポンを活用することで初月が無料になるため、大手企業ならではの安心感を得つつ、費用を抑えたい方におすすめです。

 

AZEX

 

AZEXは、銀座の住所が利用できるバーチャルオフィスです。創業17年の実績があり、月々1,100円から利用できます。

 

電話のみのコースがあったりレンタルスペースを借りたりもできるため、住所としての役割だけでなくオフィスとしての機能を活用したい方におすすめです。

 

NAWABARI

 

NAWABARIは、EC業界関係者が選ぶバーチャルオフィスサービスで第1位を獲得しており、BASEなどのプラットフォームサービスを提供しているのが特徴です。月々980円から利用でき、銀行口座開設紹介サービスが標準で付いています。

 

また、オンライン上で郵便物の確認も可能なため、必要な郵便物のみを転送してもらえるのも特徴です。

 

レゾナンス

 

レゾナンスは、東京都内でも人気のある立地の住所を取得できるのが特徴です。月々990円からの利用が可能であり、法人登記も可能です。

 

さらに、3つの銀行との連携や登記申請までをワンストップでできることから、初めて法人登記をする方におすすめです。

 

タピオカ

 

タピオカは、女性専用のバーチャルオフィスです。年間一括払いであれば月々290円から利用できます。法人登記はもちろんのこと、個人事業の開業に必要な場合も利用できるため、個人事業主として働きたいと考えている女性におすすめです。

 

ユナイテッドオフィス

 

ユナイテッドオフィスは、バーチャルオフィス歴18年の実績があり、東京都内に数多くのオフィスを保有しています。月々2,100円から利用でき、会議室も30分250円で利用可能です。起業応援プランも用意されているため、初めて起業しようと考えている方におすすめです。

 

スタートアップ

 

スタートアップは、青山の住所が取得でき、秘書代行のようなオプションが充実しているバーチャルオフィスです。初期費用が5,000円かかりますが、月々300円で利用でき、東京都内の中でも格安のバーチャルオフィスです。固定費をとにかく抑えたいと考えている場合には、スタートアップおすすめします。

 

オフィスゼロワン

 

オフィスゼロワンは、サービス内容に合わせてプランが決められているのが特徴です。最安で月々500円から利用でき、必要最低限のプランで利用できます。

 

オフィスゼロワンには、ホームページ制作のオプションもあり、バーチャルオフィスの契約からホームページ制作までワンストップでできるのが特徴です。

 

GMOオフィスサポート

 

GMOオフィスサポートは、東京都だけでなく、愛知や大阪、福岡などの住所も取得できるバーチャルオフィスです。月々660円から利用でき、法人の銀行口座開設も可能です。

 

また、郵便物の通知をLINEで受け取れるため、利便性が高いバーチャルオフィスを利用したい方は利用してみましょう。

 

アントレサロン

 

アントレサロンは、利用までの申し込みが5分で完結するのが特徴です。利用申し込みが簡単なだけでなく、月々316円から利用できます。また、複数のプランの中から1つでも契約すると、全てのアントレサロンを利用できるため、他の場所でもバーチャルオフィスを活用する機会がある方におすすめです。

 

バーチャルオフィスの利用前には目的を明確に

 

バーチャルオフィスは、全員におすすめできるわけではありません。自社専用のオフィスが欲しい場合やオフィスとして活用する頻度が多い場合には、通常のオフィスを選ぶことをおすすめします。

 

バーチャルオフィスを利用しようかどうかを検討している場合には、利用目的を明確にしておくことが大切です。利用目的が明確になっていれば、バーチャルオフィスを効果的に活用できます。

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