賃上げ」より刺さる還元策。『リゾートワークス』で実現する、社員満足度を高める新しい福利厚生 

 

リゾートワークスとは?

月額料金のみで、全国350カ所以上の一流ホテルやリゾート施設を通常価格の30〜80%オフで利用できる宿泊特化型の福利厚生サービス。GWや夏休みなどの繁忙期・週末でも割引率は変わらず、利用回数の制限もありません。正社員はもちろん、パート・アルバイトや2親等以内のご家族まで対象となり、物価高における「実質的な手取り増(第3の賃上げ)」として社員満足度と採用力を大きく向上させます。 

1. 導入前の背景・抱えていたリアルな社内課題

  • 定期昇給やベースアップを行っても、税負担や物価高の影響で従業員の「手取りが増えた」という実感や満足度には繋がりにくかった。

 

  • 「旅行やレジャー系の福利厚生が欲しい」という声はあったが、既存の総合型福利厚生サービスは割引率が低く(5〜15%程度)、実際にはあまり使われていなかった。

 

  • 採用市場において、給与額だけでなく「福利厚生の充実度」で他社と差別化できる、インパクトのあるアピール材料を探していた。

2. 数ある中で「リゾートワークス」を選んだ決定打

①宿泊費が最大80%オフ、業界随一の割引率

一般的な総合型福利厚生サービスの割引率は5〜15%程度にとどまりますが、「リゾートワークス」は宿泊費を最大80%オフで利用できます。一流ホテルの空室枠を活用する独自の仕組みによって実現した圧倒的なコストメリットがあり、社員の満足度に直結すると感じた点が決め手になりました。 

 

②繁忙期・週末も割引率が変わらず、利用回数の上限もない

他社の会員制リゾートサービスは「土日は予約が取りづらい」「年間の利用日数に上限がある」といった制約がよくありますが、リゾートワークスは繁忙期・週末でも同じ割引率で、利用回数の上限もありません。従業員がいつでも気兼ねなく使える設計になっている点を高く評価しました。

 

③2親等以内の親族・アルバイトまで対象、社員旅行の手配も代行

利用対象は正社員に限らず、業務委託・派遣社員・アルバイト・インターンまで含み、さらに従業員の2親等以内の親族も利用可能です。社員旅行や合宿の予約手配も代行してもらえるため、総務の手間を増やさずに福利厚生の幅を大きく広げられる点が魅力でした。

 

3. 利用社員へ突撃インタビュー!リアルな活用シーンと本音

Q1. 普段どんなタイミングで、どんな風に使っていますか? 「実家の両親を旅行に招待するときに使いました。家族まで対象になるとは思っていなかったので驚きましたが、いつもより良いホテルに泊まってもらえて親孝行できました。」

 

Q2. 導入されて、日々の体調や仕事のモチベーションはどう変わりましたか? 「出張のついでに週末を延泊して、リフレッシュしてから月曜日を迎えられるようになりました。オンとオフの切り替えがしやすくなった気がします。」

 

Q3. この福利厚生があるアットオフィスについてどう思いますか? 「正直、給与が少し上がるより嬉しいかもしれません(笑)。普段使っている普通の予約サイトで取るより格段にお得に泊まれるので、旅行好きとしてはこういう形で還元してもらえるのが一番ありがたいです。」

4. 導入後に会社に起きたポジティブな変化

  • 採用面での強力なアピール材料に

企業選びで最も重視される項目が「福利厚生が整っている」(45.5%)で、給与の高さ(40.2%)を上回るというデータもあり、求人票での訴求力が増しました。

 

  • 「第3の賃上げ」として、コスト効率よく還元できる

福利厚生費は非課税のため、給与として同額を渡すより従業員の手取り実感が大きく、会社側のコスト効率も良い形で還元できるようになりました。

 

  • 出張費そのもののコスト削減にもつながった

出張先のホテル手配にもリゾートワークスを活用することで、福利厚生としての満足度向上だけでなく、出張費そのものの削減にも寄与しています。

 

5. アットオフィスからのメッセージ

私たちアットオフィスは、単にオフィス空間を設計・提供するだけでなく、そこで働く社員の皆様がイキイキと活躍し、企業の成長を加速させるための『福利厚生』をセットで提案しています。

 

今回ご紹介した『リゾートワークス』は、弊社が紹介パートナーとして、御社の従業員数やご予算に合わせた最適な導入プランをご提案可能です。

 

「うちの会社なら月額いくらから始められる?」

「家族も本当に使えるの?」

など、少しでも気になった方は、ぜひお気軽にご相談ください!

 

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企業情報

法人名

株式会社アットオフィス

HP

https://www.at-office.co.jp/

設立

2012年4月

事業内容

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